生活と仕事

IT業界でとっておくべき資格【IT業界・資格】

今回はIT業界で取得しておくべき資格について現在現役でIT業界で働いている自分が感じた欲しいと思える資格や持っていると有利になる資格について記事にしていこうと思います。

自分が未経験からIT業界に就職した際の記事はこちらから。

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大まかにIT業界の資格としては、技術を提供している企業によるベンダー資格と、IPA(情報処理推進機構)と呼ばれている独立行政法人が管轄する国家資格があります。

今後未経験でIT業界を目指している方でIT系の資格を取得しようとしている方や、IT系の企業で仕事をしているがステップアップとして資格を取得しようとしている方にとって参考になる記事なのではないかと思います。

今回の記事は、以下のような方に参考になるかと思います。

こんな方におすすめ

  • 未経験でIT系資格を取得しようとしている
  • ステップアップとしてIT系資格を取得しようとしている
  • IT系の資格がどういったものがあるのか知りたい

資格の種類

資格の種類は大きく以下の2つに別れます。

ベンダー資格

ベンダーとはソフトウェアの販売元の企業を主に指していて、それらの技術や製品を販売している各ベンダー企業(日本で言う、富士通や日立・NEC等)が独自に出している資格をベンダー資格と呼びます。

オススメの資格としては、「オラクルマスター(ORACLE MASTER)」「AWS 認定資格」辺りがIT業界で働くエンジニアとして、持っていて優位に立てる資格であるのではないかと思います。

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オラクルマスター(ORACLE MASTER)

「オラクルマスター」とはデータベースについての知識を必要とする資格で、一般な企業で使われている業務系システムはRDBMS(関係データベース管理システム)を用いており、そのRDBMSを知る上でも、取っておくと有利になる資格と思います。

また、「オラクルマスター」を取得しようとしていく過程で、「SQL」というデータベースの中にある情報を操作するのに必要なプログラミング言語を学ぶことになります。

いざIT系の企業に入ってアプリケーション開発をしていくするにあたって、SQLについての知識を持っておくと、Javaやpythonといったフロントエンド側のプログラミング知識は構築するシステムによって使い分けされていますが、データベースの知識であればOracle DatabaseやMySQL・PostgreSQLなど様々なデータベースの知識として汎用性が高いので、実際の業務にも非常に役立ちます。

未経験から目指すにはまず、オラクルマスターの基礎資格であるBronze資格(Database Fundamentals/SQL基礎/Bronze DBA 12c)を目標設定とすることをオススメします。

AWS 認定資格

AWS認定資格はAmazonが提供しているクラウドサービス「AWS(Amazon Web Services)」についての知識を必要とする資格で、クラウドサービス自体の知識を知る上でももちろん役に立ちますが、インフラ系のバックエンド側の知識を身に付ける上でも有効で、オンプレミス(自社の設備として保有しているサーバー)とクラウドサービス(ネットワーク上で提供されているサーバー)の違いや、サーバーとは何かを根本から学ぶ上でも役に立つ資格であると思います。

一番のメリットであるポイントは、クラウドサービスとして利用している企業が多い(特にIT関連の事業に投資をしている大企業)ことだと思います。実際にクラウドインフラサービス市場で世界1位であり、割合で言うとAWSは市場全体的の35%のシェアを獲得しています。(2018年4Q)

引用:ITmedia<https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1902/13/news078.html

しかしながら、AWSのサービスを扱えるクラウドに精通したエンジニアは、導入したいまたは利用している企業に対してまだまだ少ないといわれていて、AWS認定資格を保有しているエンジニアは重宝されると思います。

ですので、未経験のうちに資格を取得しておけば、就職・転職の際に自社でクラウドサービスを利用している企業に対しても好印象ですし、クラウドサービス自体がAWSメインで回っているので、様々なアプリ・Web開発案件へアサインを希望する場合でも非常に役立つことでしょう。

情報処理技術者資格

一方で情報処理技術者資格はIPA(独立行政法人)が出している国家資格で、割とIT系以外の分野でも知られている資格が多いです。

オススメ資格としては、最低限取っておくべき資格として「基本情報技術者」、更にマネジメントやシステム監査等の内部的な部分を掘り下げて学習したい方は「応用情報技術者」をオススメします。

合格基準・難易度

合格点は基本情報・応用情報技術者試験ともに全体の6割以上が基準となっています。試験内容は午前試験が四肢一択の選択式問題(全80問)で、午後問題は基本情報が大問13問中7問選択の多肢選択式で、応用情報が大問12問中6問選択の記述式となります。

難易度は基本情報が350時間、応用情報が500時間の学習時間が必要と言われていますが、ITの基礎知識を身についていればもう少し難易度は低くなります。

また、応用情報に関してはいきなり応用情報に挑戦するよりも、基本情報を取得していてその事前の知識があれば、午前問題は割と同じ内容が出題され過去問を学習していてば合格点に到達するパターンが多いので、午後問題の学習に集中でき更に合格しやすくなるでしょう。

出題内容

出題内容としては午前問題はテクノロジ系(計算問題メイン)・マネジメント系(システムの製品や品質管理に関する問題)・ストラテジ系(システム戦略や経営戦略についての問題)を学習していくことととなります。基本的には過去問題をベースとして学習していくのが良いでしょう。

午後問題については基本情報と応用情報で回答の仕方(選択問題か記述式)が異なるので、学習方法は一概には言えませんが、基本的にはシステム・Web開発や保守等のプログラミング経験者やITの事前知識を有する人であれば、プログラム言語(Java・C・python)やデータベース・ネットワーク系の問題を選択していけばよいのかと思います。逆に未経験であれば、それらの専門分野的な問題は、他の問題よりも学習時間を多く必要とするので、避けた方が良いのかと思います。

具体的には表計算や情報セキュリティ・マネジメントの分野でしっかりと点数を稼げるようにすると良いと思います。特に情報セキュリティの分野は必須問題となっているので、出題範囲もモーラできるようになるとあとは他の問題に注力できるので、効率的なのかと思います。

フリーランスエンジニアは実力重視

上記では一般的に、IT業界へ転職する上で有利になる資格を上げてきましたが、一方でフリーランスのエンジニアで言えば、あまりIT資格を積極的に取得している方は多くないように見受けられます。

理由としては、フリーランスエンジニアは成果や実力を重要視されるので、それまでの過程でどういった資格を取得しているのかをシビアに見られることはあまりないように感じます。もちろん、大きい法人の案件で過去にどんな成果物を作成してきてどのようなサービスを構築してきたか、そういった経緯を案件を受注する際にヒアリングされるかもしれません。

ですが基本的には、エンドユーザーに対して要求してきたサービス・システムを成果物として提出することが一番大切とされているので、これまでに取得してきた資格を経歴として見て、依頼材料にするユーザーはあまりないように感じます。資格がなくとも成果物さえ品質を担保したものを納品さえしてくれれば、納得する依頼者(ユーザー)は多いでしょう。

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SIer系は取得資格を見られる

SIer系のIT企業に関しては、成果や実力というよりも技術者の経験・経歴をより深く見られるので、IT系の資格を取得していればアサイン(参画)できるプロジェクトは幅広くなり、エンジニアとしての市場価値を上げることができるでしょう。

SIer系企業は自社で開発する企業が少なく、客先常駐やSESとしてエンジニアを派遣する業務形態を取っている会社がほとんどです。派遣先に参画する人材を提案する際に、購買(IT営業の担当者)やマネージャーがその人材が取得している資格または経歴を確認して、プロジェクトのアサインに合否を出すということが前提としてあります。

ですので、IT系資格を取得していれば取得していているほど有利となり、経験豊富なエンジニアはSIer業界にかなりの需要があると言えます。

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出世するためにはマネジメント能力が必要

IT系企業に限ってではないことだと思いますが、その企業でより上の立場を目指して出世をしたいのであれば、マネジメント能力や業務管理能力については必ず求められる部分であると思います。

いくら技術者的な専門知識を持っていたとしても、結局はプロジェクトの進捗状況の管理や品質を管理する部分は、プロジェクトを担当するリーダーが指揮を取とって、プロジェクトを進めていかなければならないので、必然的にマネジメント能力や業務管理能力は必要となってきます。

また、管理職になるに連れて抱える案件や管理すべき要員(プロジェクトに参画しているエンジニア)は多くなるので、仕事を取りまとめる力を高めて人材教育をしていくことが必要になってくるでしょう。担当する業務の中で必ずと言っていい程人に指示を出したり、業務をハンドリング(対応方法を示す)してマイルストーン(目標設定)を立てていくことになるので、より業務を理解する能力や管理能力というものが求められてきます。

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